『週刊新潮』　2009年4月9日号
日本ルネッサンス　第357回

3月8日から10日まで、ニューヨークで「反地球温暖化対策」のシンポジウムが開かれた。温暖化はＣＯ2増加による現象であり、ＣＯ2削減の先頭に立たなければならないとして、対策に万全を期そうとしている日本にとっては、思いがけないシンポジウムだが、主催は米国保守系シンクタンクの「ハートランド研究所」、今年の参加者は、昨年より大幅増の800名に達した。

「地球温暖化はＣＯ2の所為だという説に疑問を持つ各国の気象研究者や政策専門家が集り、議論は活発でした。各国政府が間違った科学予測に基づいてＣＯ2削減や温暖化対策に莫大な無駄金を使おうとしているいま、科学者がきちんと発言しなければならないという雰囲気でした。特に私は日本の科学者として、日本政府、政治家、官僚の皆さんに、温暖化とＣＯ2は必ずしも結びつかないという科学の知見に、謙虚に耳を傾けてほしいと思い、論文も発表しました」

こう語るのは地球物理学の権威、赤祖父俊一氏である。氏はアラスカ大学フェアバンクス校（大学院）でオーロラの研究で博士号を取得、同大学で地球物理学教授を20年余り務め、86年からは同大学の地球物理学研究所長、国際北極圏研究センター長を歴任した。約50年間、海外で研究してきた氏は、日本の温暖化問題の議論は、科学的知見や分析とは無縁の次元で、思い込みに基づいて行われていると指摘する。

「温暖化の原因をＣＯ2だと信じ込み、ＣＯ2削減に官民一体で膨大な資金を注ぎ込む国は、国際社会でも日本だけです。そのような姿は異常です。温暖化とＣＯ2には直接の因果関係がないことを示す現象が、かれこれ10年も前から起きていて、少数かもしれませんが、科学者らはそのことを指摘してきたのです」

早くも外れた警告

氏の指摘が正しければ、ＣＯ2の大幅削減なしには地球の気温は2100年までに最大6.4度も上昇し、異常気象と海面上昇で、人類を含む生物は、存続の危機に直面するとしたIPCC（気候変動に関する政府間パネル）の警告は間違いだということになる。米国のゴア元副大統領のノーベル平和賞受賞は根拠を失い、ツバルも水没しないことになる。さらに、6％のＣＯ2削減目標を達成するため、数千億円から兆円単位の資金を使って中国などから排出権の買いとりを考えている日本政府の政策も、全く、意味を失う。赤祖父氏が語る。

「たしかに温暖化や気象変動については未知の部分が多く、私たちも慎重を期す必要があります。IPCCは慎重さを欠き、温暖化＝ＣＯ2の増加、の図式で問題提起しました。加えて、本来は科学の問題であるべきことを国際政治に持ち込み、いまや、国際政治と経済に大きな影響を及ぼしています。もし、その説が間違いであれば、学者や研究者こそが声をあげなければならないのです」

IPCCの主張の正否を判断するには、地球の気象変動を大きな枠でとらえることが大事だ。

「これまで地球は大体10万年単位の氷河期を4度繰り返してきました。私たちは現在、間氷期に生きているのですが、その間にも地球は小規模の温暖化と寒冷化を繰り返します。現在の温暖化は1800年頃から始まったもので、その前の約400年間の寒冷化（小氷河期）からの回復期に当たると考えられています」

1800年以降今日まで、100年で摂氏0.5度の気温上昇が起きてきた。これがいまも続く大枠での温暖化である。それに加えて、50～60年の準周期変動と呼ばれる気温の上下が発生する。

「過去120年間の気温とＣＯ2の推移を見ると、気温は1910年から40年頃まで上昇を続け、40年をすぎた頃から75年頃までは下降気味で上昇していません。しかし、ＣＯ2は1946年、第二次世界大戦直後から急増しているのです。つまり、46年以降75年頃まで、ＣＯ2が一貫して増えたのとは対照的に、気温は上がらなかった。気温が上昇し始めたのは70年代半ばからです。この数十年単位の変動が準周期変動です。そして、98年から現在までの約10年間、ＣＯ2急増にもかかわらず、気温は下がり続けています。これから約20年間は、気温は下がると思われます」

赤祖父氏の指摘は地球の気温の研究では最も信頼されている英国のイースト・アングリア大学や、米国商務省の海洋大気圏局の研究によっても裏づけられている。事実、昨年の地球気温は21世紀に入って最も低かった。地球気温はＣＯ2の増加で上昇し続けるというIPCCの予測は、最初の10年間で、早くも外れたのだ。

排出権に金を払うムダ

「1910年から75年までがひとつの準周期変動なのです。前半の40年までの気温の変動はポジティブ（温暖化）、後半はネガティブ（寒冷化）です。それに続く次の準周期変動が、75年からの動きです。2000年までがポジティブ、00年（正確には98年）からはネガティブの変動に入っていると思われます」

それにしても、なぜ、IPCCは間違えたのか。赤祖父氏は、IPCCが地球の変動を1975年からの20年余りという短い期間だけで分析したことが大きな原因だと語る。

「この期間はたしかにＣＯ2の増加と気温の上昇を表す線は、一致していました。しかし、その前後を見ればＣＯ2の増加と気温上昇の線は一致しません。にもかかわらず、IPCCの人々は、わずか20年余りの傾向を見て、コンピューターにＣＯ2が原因だというプログラムを入力したのです。こうして、2100年には最大で6度も上昇という結果が導き出された。前提が間違っていれば、結果が間違うのは当然です」

こうしてみると、ＣＯ2は温暖化の原因ではないと考えるのが合理的だ。だが、日本政府は、3月にもウクライナから3,000万トン分のＣＯ2排出権を約３００億円で購入したと報じられた。与野党間では莫大な資金が必要なＣＯ2の地下貯留計画も協議されつつある。

「ＣＯ2削減自体は資源の無駄遣いを抑止しますから結構なことです。しかし、ＣＯ2削減にお金を使うのは無意味で、日本国の富が奪われるばかりです。国際社会の狡猾な政治的闘いにすぎない温暖化議論に振りまわされず、日本なりの科学研究にこそ、お金を投資してほしいのです」

赤祖父氏は、2月に帰国し、政官界に、IPCCの報告への疑問と、その疑問が世界の科学者たちの高度の科学的知見によって根拠を与えられていることを説いた。だが、ある政治家はこう切り返した。

「ノーベル平和賞のゴア（元）副大統領に楯突くのですか」

私たちが脱すべきは、まさに、この思考停止からなのである。